ファミリー（共働き・子供あり）

お子様の養育費、教育費等の負担が増えるので、死亡保障が重要になります。
遺族年金等、公的な社会保険制度も考慮して保障額などを決めましょう。
共働きの場合は、家計のなかで奥様の収入がどのくらいの割合なのかにより、大きく違ってきます。
例えば、生活費を折半で負担していたり、住宅ローンをご夫婦で返済している場合も奥様に万一のことがあった場合に経済的なリスクがあるので、死亡保障もそれなりのものが必要になります。
また、奥様に万一のことがあった場合には食費やクリーニング代等がかさんだり、持ち家でない場合には、家賃負担分も考慮して保障金額にプラスする必要もあるかもしれません。
お子様の人数や年齢、持ち家かそうでないか、貯蓄残高がいくらあるかなどによって必要な保障額の考え方が変わってきますから、できるだけこまめに保障額を見直すことが大切です。